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社長&顧問ブログ

2022.9.24

武士道

高光産業株式会社 妹尾八郎です

 

昨日からの続きです。

 

昨日までは

戦陣訓の話で

特に1941年1月8日に陸軍大臣東條英機が示達した訓令の中に、

陸訓一号も軍人としてとるべき行動規範を示した文書があり、

このなかの「生きて虜囚の辱を受けず」という一節があり、

この一節の為に、多くの軍人・民間人が自決したと言う話でした。

 

この 戦陣訓は 太平洋戦争における軍人に対して作られたわけではないのです。

 

今日は この戦陣訓の話になります。

 

「生きて虜囚の辱めを受けず」

この言葉が「玉砕」や「自決」など軍人・民間人の「自殺的行為を正当化した」と

言われていますが、

実際、この言葉は

室町時代や戦国時代の家訓などにしばしば使われていたそうです。

 

近世では明治27年8月13日、山縣有朋が平壌での以下ような訓示を出しています。

 

それは

「敵国側の俘虜の扱いは極めて残忍の性を有す。決して敵の生擒する所となる可からず。

寧ろ潔く一死を遂げ、以て日本男児の気象を示し、日本男児の名誉を全うせよ。」

 

山縣有朋と言えば、

内閣総理大臣までなった人物でその後元老となりましたが、

日清戦争では56歳にもかかわらず第一軍司令官として戦地に赴き作戦の指揮をとっていたのです。

 

戦時の軍事行動を規定したジュネーブ条約があるのですが、

それを遵守した日本に対して、

当時の清国軍は暴走して捕虜をとらず殺害するだけでなく、

残虐で野蛮な方法で苦しめていたのです。

 

加えて清国在住の邦人にも、日本人の手や足を切り、首を切り、睾丸を抜いたり、男根を切り取り、胸部を割って石を詰めるなどが頻繁に行われていたと言うのです。。

 

このようなあり得ない暴行に対して国際法では、

復讐する権利が認められていたそうなのですが、

日本政府は復讐を行わなかったのです。

 

復讐をしろと命令するのではなく山縣有朋は、先の訓示を示したのでした。

 

日清戦争では、清軍からは1,790人が捕虜として捕えられ日本国内の各寺に収監されたそうなのですが、

捕虜に対して特に労働を科すこともせずに下関条約締結後に全員を帰国させたそうです。

 

一方、日本軍の連戦連勝で短期間で収束したことからの日本兵の捕虜がそんなには居なかったようですが 殆どの兵士は帰国できなかったと言われています。

 

これは清軍は、中央の命令が各部隊に届かず、末端が暴走し捕虜をとらず殺害したためと

言われています。

 

又、

第一次世界大戦のドイツ帝国捕虜は約5000人ほどいたそうですが、

彼らは日本全国各地の寺院などへ収容され、

捕虜を虐待するどころか捕虜からパンなどの製造を教えられたと言うのです。

その結果出来た会社が敷島製パンや

バウムクーヘンの焼き方をも教えられたそうで

それを教えた菓子職人がかの有名なカール・ユーハイムだと言われています。

 

シナ事変での中国でも 日本兵の捕虜は虐待を受けていたと言われています

しかし 日本軍は

ジュネーブ条約、ハーグ陸戦条約などの国際条約を律儀に守り

これらを守ることが文明開化以来の国際的位置を確立する唯一の方法だと考えていたようです。

まさに「武士道」の精神を貫いていたのです。

 

現代の平和社会から見ると、

「玉砕」や「自決」と云う決断を愚かしく思ってしまいますが、

戦争中において、最初から「捕虜になれ!」では戦力が極端に低下することは当たり前の事ですし、

敵国の日本人捕虜に対する国際法を無視した異常なまでの取扱いがあった為に

発せられたのが戦陣訓だったのではと思います。

 

歴史を検証してみますと、多くの日本軍人が自制的な行動を守っていたにも関わらず、

日本を貶める目的の逆宣伝が繰り返され

極東軍事裁判では 連合国の復讐裁判により 多くの指導者が処刑されてしまったのでは

と思います。

 

この裁判を 最初から無意味な裁判だと主張していた 裁判官もいたのも事実です。

 

その裁判官とは????

 

一体誰で なんと言って反対していたのか????

 

それは????

 

明日に続く、、、、。

 

 

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